파친코

この人は?

パチンコとは、ガラス板で覆った多数の釘が打たれた盤面上に小さな鋼球を盤面左下から弾き出し、釘に従って落ちる玉が特定の入賞口に入ると、得点あるいは賞球が得られる日本特有の遊技である。漢字表記は「自動球遊器」。 最も一般的な営業形態は風俗営業として、客が遊技の結果得た鋼球をパチンコ店が指定する特殊景品と交換し、景品買取業者（古物商）が運営する景品交換所がそれを買い取る形で現金と交換するシステムとなっている。 日本においては風俗営業に分類される。 規制が年々強化され、2023年12月末時点でパチンコホール経営企業数は、前2022年同月末比で228社減少し1,825社。2024年12月末時点で、全日本遊技事業協同組合連合会加盟のパチンコホール店舗数は6,022店舗。 公益財団法人・日本生産性本部の余暇創研が2021年に発表した『レジャー白書2021』によると、日本のパチンコ・パチスロの市場規模（ホールでの貸し玉料の総計）は14兆6000億円。ただしパチンコは客への還元率が85%程度と言われているので、ホールの実際の売上はこの15%程度である。ダイコク電機が、2023年に発表した「DK SIS白書2023版」によると、パチンコの市場規模に相当する粗利規模は2.38兆円である。 概要 パチンコ遊技機（ゲーム機）そのものは「パチンコ台」と呼ばれる。ただし、「パチンコ」は通称であって、風営法上では「ぱちんこ遊技機」とひらがなで名称されている。パチンコ設備を設けた遊技施設は、施設設立前に警察に営業許可を事前に求めなくてはならない。呼称で最も一般的には「パチンコ店」または「パチンコ屋」と呼ばれるが、パチンコ業界やパチンコ雑誌などでは「パーラー」・「ホール」（パチンコホール）と呼ぶ場合もある。店名にパーラーが入っている店舗も多数存在する 。 このような遊技施設は、1930年に最初の店舗が開店し、その後第二次世界大戦時は不要不急の産業として一時は全面禁止となったが、終戦後に復活した。 2025年現在、日本以外ではアメリカのグアムなど複数の国にパチンコ店が存在しているが、大半が賭博（カジノ）として位置づけられ、規制を受けている。 また中華民国（台湾）では賭博行為自体が禁止されているが、ゲームセンター（zh:電子遊樂場）における物品への景品交換は合法となっており、パチンコ店というジャンル自体が存在せず電子遊技場の中でその他のカジノマシンなどと同一に扱われ設置されている。 また景品については一般的な玩具や食料など日本でもよく見られる形式の賞品が選ばれるが、再プレイ用のカードを選択することも可能で、そのカードを第三者が買い取る形で換金が成立することがある。中には店舗側が積極的に現金化(換金)に応じる場合があるが、その場合は違法となるため摘発が実施されている。